はじめに

こんにちは、ZOEMONです。 今日は、すべての仕事を時間で測るとなると経済が回るのか?という疑問を最近持っているのでそのことについて話をしていきたいと思います。
私は、クリエイターとしてITの開発だったりコンサルの仕事をしたりしています。その中で、開発のプロジェクトマネジメントみたいなことをすることもよくあるのですが、その際に、時間的な見積もりをして、計画を立てたり、進捗を測定したりしています。上の人月コースの計算に近い形であることが多いです。

この計算の仕方にももちろんメリットデメリットあるので、そこに関してはまた別の記事で話をしたいと思います。

今回はそのような中ことをしている中で、疑問に思ったことなのですが、 少子高齢化社会において、日本全体で必要な仕事の時間量と、労働者全員が働くことができる時間の量が釣り合いが取れているのか？ということに疑問を抱きました。

仕事量について

日本では様々な仕事が行われています。第一次産業から第三次産業まで、たくさんの労働者が幅広い仕事をして働いています。
それらは、日本や海外に向けて商品をサービスを販売するために行われています。

つまり、みんなで働いて食べ物だったり、電化製品だったり、公共のインフラだったりなどを作ったり維持したりしているわけです。それらの商品やサービスは、生活の中で必要最低限の部分と、なくても困らないと言う部分に分けて考えることができます。食べ物はもちろん生活必需品ですし、公共のインフラ等もなくてはなりません。一方で、大型のテレビなどはもしかしたらなくても大丈夫かもしれません。

今回考えたいのは、今の日本の社会を維持するために必要な総労働時間はどれくらいなのか？ということです。 かなり大量のデータが必要になるので、ここで結論は出せませんが、概念だけ考えを進めて行きたいと思います。

今回の記事の最終的な結論までのステップ

最終的に比較したいのは、
日本国内で必要な総労働時間　と　日本国内の労働者の総人口が働ける時間
です。

そのためには、日本国内で必要な総労働時間と、日本国内の労働者の総人口が働ける時間をそれぞれ算出する必要があります。

まずは簡単に算出できる、日本国内の労働者の総人口が働ける時間から考えてみましょう。

日本国内の労働者の総人口が働ける時間

前提として、日本国内の労働者について、計算をシンプルにするために、日本人に限定して考えてみましょう。まずは、日本人に限定して考えた後に、外国人労働者が不足分を流入してくるというイメージで進めたいと思います。

政府の統計によりますと、2018年10月1日時点での日本人の生産年齢人口は「7545万1000人」です。